• 各基準に準拠した常時，レベル1地震時の許容応力度法による照査を行うことが可能です。
• S55道示以前に基準する場合は全断面を有効とした応力度算定式を選択可能です。

• 各基準に準拠したレベル2地震時の保有水平耐力法による照査を行うことが可能です。
• S55道示Vに準拠する場合は、等価固有周期Tを計算することが可能です。
• H2道示V及びH7復旧仕様に準拠する場合は、等価固有周期TEQを計算することが可能です。
• 固有周期の算定に用いる降伏剛性を算出し参考情報として計算書に出力することが可能です。
• 主鉄筋の材質と帯鉄筋の材質を変えることができます。
• 帯鉄筋の高さ方向の変化（高さ間隔、有効長など）考慮することが可能です。
• H14道示に準拠する場合は、インターロッキング式の配筋が可能です。
• 降伏剛性または許容塑性率を指定し、近い結果となるような主鉄筋の配筋を自動復元することが可能です。

• 既設橋脚の補強の必要性を検討することが可能です。
• 既設橋脚の照査において、段落とし部の損傷判定を行うことができます（H2道示V以前の基準を除く）。

• RC巻立て工法による補強設計が可能です。
• 鋼板併用RC巻立て工法による補強設計が可能です。
• 鋼板巻立て工法による補強設計が可能です。
• 連続繊維巻立て工法による補強設計が可能です。
• PCコンファインド工法による補強設計が可能です。
• 鋼板巻立て、連続繊維巻立て補強の場合は段落し部のみの補強を行うことが可能です。

• 免震橋または基礎の減衰効果を考慮する場合、減衰定数に基づく補正係数CEを入力することができます。

• 準拠基準によらずSI単位系での入力となります。
• 常時、レベル1地震時、レベル2地震時の柱の照査以外の検討を行うことはできません。
• 固有周期Tおよび分担重量Wuを算定することはできません。
• 直接基礎以外の基礎形式は基礎ばねを算定することはできません。
• 補強設計時は常時、レベル1地震時の照査を行うことはできません。

• 「震度算出（支承設計）」（カスタマイズ版）との連携を行うことが可能です（S55道示V以前の基準を除く）。

形状および工法

• 道路橋下部構造設計指針（橋台・橋脚の設計篇）　昭和43年3月（社）日本道路協会
• 道路橋示方書･同解 IV 下部構造編　昭和55年5月（社）日本道路協会
• 道路橋示方書･同解説 IV 下部構造編　平成2年2月（社）日本道路協会
• 道路橋示方書･同解説 IV 下部構造編　平成6年2月（社）日本道路協会
• 道路橋示方書･同解説 IV 下部構造編　平成8年12月（社）日本道路協会
• 道路橋示方書･同解説 IV 下部構造編　平成14年3月（社）日本道路協会
• 道路橋耐震設計指針・同解説　昭和47年4月（社）日本道路協会
• 道路橋示方書･同解説V耐震設計編　昭和55年5月（社）日本道路協会
• 道路橋示方書･同解説V耐震設計編　平成2年2月（社）日本道路協会
• 「兵庫県南部地震により被災した道路橋の復旧に係る仕様」の準用に関する参考資料（案）　平成7年2月（社）日本道路協会
• 道路橋示方書･同解説V耐震設計編　平成8年12月（社）日本道路協会
• 道路橋示方書･同解説V耐震設計編　平成14年3月（社）日本道路協会

• 「兵庫県南部地震により被災した道路橋の復旧に係る仕様」の準用に関する参考資料（案）　平成7年6月（社）日本道路協会
• 道路橋の耐震設計に関する資料　平成9年3月（社）日本道路協会
• 既設道路橋の耐震補強に関する参考資料　平成9年8月（社）日本道路協会
• 既設橋梁の耐震補強工法事例集　平成17年4月（財）海洋架橋・橋梁調査会
• 設計要領　第二集　-橋梁・擁壁・カルバート-平成12年1月　日本道路公団
• 設計要領　第二集　橋梁保全編 平成18年4月　東・中・西日本高速道路株式会社
• インターロッキング式横拘束筋を有する鉄筋コンクリート橋脚の設計要領（案） 平成15年6月日本道路公団
• 高速道路の橋梁技術基準に関する講習会平成15年7月日本道路公団（監修）、（財）高速道路技術センター（編集）
• アラミド繊維シートによる鉄筋コンクリート橋脚補強工法設計・施工要領（案）　平成10年1月　アラミド補強研究会
• 道路橋示方書・同解説　SI単位系移行に関する資料　平成10年7月（社）日本道路協会