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Q&A水道管の計算 Q&A ('24.10.04)

NEW!更新内容



Q1−24.「基準値」画面に追加した管種を他のデータでも使用する場合はどのように操作したらよいか。('24.10.04)



目  次
 0.新機能紹介

Q0−1.水道施設耐震工法指針・解説 2022年版の対応したバージョンはあるか。

Q0−2.液状化の判定において、「平成29年道路橋示方書・同解説」を検討するにはどうすればよいか。

Q0−3.テルツァギーのゆるみ土圧式を用いるにはどうすればよいか。

Q0−4.耐震計算時の管の浮上りの検討を行うことができるか。

 1.適用範囲、入力

Q1−1. 水道管の計算で対応している管種は何か。

Q1−2. 水道管の計算で対応している設計方法は何か。

Q1−3. 水道管の設計で対応する管データがない場合は、どうすればよいか。

Q1−4. 耐震計算において、速度応答スペクトルSvを変更する事はできるか。

Q1−5. 耐震計算時の地層データに入力するVsi実測値には何を入力すればよいか。

Q1−6. 地盤データで埋め戻し土のみでの検討が可能か。

Q1−7. 液状化の判定は可能か。

Q1−8. 管厚算定時に自動車荷重として2台以上の輪荷重を考慮することができるか。

Q1−9.耐震計算において、基盤層を直接指定することはできるか。

Q1−10.対応している土圧公式は何か。

Q1−11.土かぶりの範囲指定で、任意の点を追加して照査を行うことはできるか。

Q1−12.鋼管において、「水道施設耐震工法指針・解説 2009年版 T総論」P.264」のレベル2地震時の軸ひずみ算出時に滑り低減係数を考慮することが可能か。

Q1−13.対応管種以外の管のデータについては、どこで入手が可能か。

Q1−14.液状化の判定で、地層データの入力値の一軸圧縮強度や塑性指数、D50、D10等は自動計算が可能か。

Q1−15.複数の管を同時に設計することは可能か。

Q1−16. 自動車荷重は、管の横断方向,軸方向のどちらの考えに対応しているのか。

Q1−17.地震時において、管断面方向の照査は行えるのか。

Q1−18.地震時において、土被りの荷重を考慮することができるか。

Q1−19.液状化の判定は、どの年度の道路橋示方書に対応しているか。

Q1−20.地盤の不均一性を考慮した計算は可能か。

Q1−21.計算書作成において比較表を作成するには、どのように行えばよいか。

Q1−22.ダクタイル鋳鉄管の管厚算定時の安全率を変更することはできるか。

Q1−23.計算可能な土被りは、何mまで可能か。

Q1−24.「基準値」画面に追加した管種を他のデータでも使用する場合はどのように操作したらよいか。

Q1−25.比較表の縦軸:呼び径と横軸:土被り厚を入れ替えることはできるか。

Q1−26.計算結果確認をExcelなどに取り込むことが可能か。

Q1−27.基準値に管種データにおいて、登録できる数に上限はあるか。

Q1−28.埋戻し土を入力したが、計算に反映されない

Q1−29.耐震計算について、許容ひずみの値はどこを参照すればよいか。

Q1−30.表層地盤の特性値を変更することができるか

Q1−31.菅厚算定時の管の単位幅の断面二次モーメントの出典はどこか。

Q1−32.水道配水用ポリエチレン管について、内圧に対する許容応力はどのように考えた値が設定されているのか。

Q1−33.水道管の耐震適合性の表の出典はどこか。

Q1−34.縦軸が計算管厚、横軸が土被りのような管種選定図(グラフ)を描くことはできるか。

Q1−35.水道施設耐震工法指針・解説 2022年版の対応について、計算内容の変更はあるか。

Q1ー36.管本体の耐震計算において、レベル1,レベル2のみの計算を行うことができるか。

Q1−37.指定できる活荷重(地表面荷重)の種類は?

Q1−38.ボーリングデータを読み込みたい。

Q1−39.重畳係数にはどのような値を入れればよいか。

 2.計算

Q2−1. ダクタイルの管厚計算において、Wf、Wtの単位が(kN/m2)と他の項目と単位が一致しないのはなぜか。

Q2−2. 耐震設計でポリエチレン管のとき、温度変化によるひずみは計算されないのか。

Q2−3. 耐震設計でポリエチレン管のとき、内圧による軸方向ひずみは、ν・(Pi・(D-t))/(2・t・E)の式で計算されないのか。

Q2−4.液状化の判定で推定液状化の最大深度が25mとなっているがなぜか。

Q2−5. 液状化の判定を行うことで、管の計算で土質定数が低減された計算結果になるのか。

Q2−6. 水道施設の重要度(基幹管路,配水支管)の選択は、計算に影響するのか。

Q2−7. 水道管の設計において、管厚算定でどのような照査を行っているのか。

Q2−8.施工時の検討はできるか。

Q2−9.液状化の判定をレベル1地震時のみ行うことは可能か。

Q2−10.剛性係数Kgは、どの位置で計算しているのか。

Q2−11.盛土がない場合の計算は可能か。

Q2−12.地震時の検討において、継手照査が可能か。

Q2−13.内圧を0として計算することは可能か。

 3.計算書出力

Q3−1.計算書をWORDやExcelに出力することができるか。

Q3−2.複数の管を比較検討した場合に、計算書にまとめて表示することができるか。




 0.新機能紹介
    
Q0−1. 水道施設耐震工法指針・解説 2022年版の対応したバージョンはあるか。
A0−1. 「水道管の計算 Ver.3」にて、水道施設耐震工法指針・解説 2022年版に対応しました。
ただし、既存の照査方法やその計算式については旧版(2009年版)との違いはありません。

 
Q0−2. 液状化の判定において、「平成29年道路橋示方書・同解説」を検討するにはどうすればよいか。
A0−2. 「基本条件」画面の液状化の判定で「H29道示」を選択してください。

 
Q0−3. テルツァギーのゆるみ土圧式を用いるにはどうすればよいか。
A0−3. 「埋設条件」画面において、土圧式にテルツァギーのゆるみ土圧を選択してください。

 
Q0−4. 耐震計算時の管の浮上りの検討を行うことができるか。
A0−4. 「基本条件」画面において、浮き上がりの検討にチェックを入れることで検討することが可能です。
また、埋め戻し土を使用する場合は、同画面の埋め戻し土の「浮き上がり」にチェックを入れてください。

 1.適用範囲、入力
    
Q1−1. 水道管の計算で対応している管種は何か。
A1−1.
以下の管種について、検討が可能です。

@水道用ダクタイル鋳鉄管
A水道用鋼管
B水道用硬質塩化ビニル管
C水道用ポリエチレン管

 
Q1−2. 水道管の計算で対応している設計方法は何か。
A1−2. 水道管の計算では、管厚算定及びレベル1,レベル2地震時の耐震設計に対応しています。

 
Q1−3. 水道管の設計で対応する管データがない場合は、どうすればよいか。
A1−3. 対応する管がない場合は、以下の方法で入力が可能です。
1.「基準値」に追加する
「基準値」画面では、各材質の管のデータを追加・編集することが可能です。基準値に必要なデータを追加すると、「基本条件」画面で追加した管の データを呼び出すことができます。
2.設計する管データを変更する
計算に必要な管のデータは、「基本条件」画面で全て入力することができますので、基準値にデータを追加しなくても「基本条件」画面で直接入力すれば計算 が可能です。

 
Q1−4. 耐震計算において、速度応答スペクトルSvを変更する事はできるか。
A1−4. 「考え方」画面において、速度応答スペクトルをグラフから読み取るか直接指定するかを選択することができます。

 
Q1−5. 耐震計算時の地層データに入力するVsi実測値には何を入力すればよいか。
A1−5. 土質試験により、せん断弾性波速度Vsiが解っている場合は、Vsi実測値に値を入力してください。
0の場合は、N値と土質から算出したVsi計算値を用いて設計します。

 
Q1−6. 地盤データで埋め戻し土のみでの検討が可能か。
A1−6. 基本条件画面で「埋め戻し土を入力する」にチェックした場合でも、現地盤の入力は必要です。
また、埋め戻し土の最下深度は、基盤面以浅でなければなりません。
埋め戻し土のみの入力で計算したい場合には、「埋め戻し土を入力する」のチェックを外し、現地盤に埋め戻し土のデータを入力してください。

 
Q1−7. 液状化の判定は可能か。
A1−7. 設計対象を耐震設計とした場合に、液状化の判定が選択可能です。

 
Q1−8. 管厚算定時に自動車荷重として2台以上の輪荷重を考慮することができるか。
A1−8. 活荷重の設計方法のブーシネスク式にて2台まで検討可能です。「荷重」画面でブーシネスク式を選択後、トラックの台数を1台または2台を設定してください。

 
Q1−9. 耐震計算において、基盤層を直接指定することはできるか。
A1−9. 「地盤」画面において、基盤層データを直接指定するか、基盤層の番号を直接指定することが可能です。
基盤層を直接指定とする場合は、「地層データ」で入力した地層は全て表層として扱われます。

 
Q1−10. 対応している土圧公式は何か。
A1−10. 「埋設条件」画面において、垂直土圧式、マーストン溝型公式、テルツァギーのゆるみ土圧にて設計が可能です。

 
Q1−11. 土かぶりの範囲指定で、任意の点を追加して照査を行うことはできるか。
A1−11. 土かぶりの範囲指定は、指定範囲内を等ピッチで分割した位置のみ検討を行います。
任意の深度で検討したい場合は、別途検討位置を直接指定するか、検討位置が等ピッチで分割される位置となるよう調整してご検討ください。

 
Q1−12. 鋼管において、「水道施設耐震工法指針・解説 2009年版 T総論」P.264」のレベル2地震時の軸ひずみ算出時に滑り低減係数を考慮することが可能か。
A1−12. 「考え方」画面において、レベル2地震時の軸ひずみにおいて、滑り抵抗低減を考慮するにチェックをいれてご検討ください。
併せて、地盤の摩擦力τ(10.0kN/m2)と埋設管路の歪み硬化特性値κ(0.1)を指定してください。

 
Q1−13. 対応管種以外の管のデータについては、どこで入手が可能か。
A1−13. 設計する管についてのデータについては、直接メーカにお問い合わせください。
入手後について、Q&AのQ1-3に記載があるように「基準値」画面に追加する、「基本条件」画面にて設計する管データを直接指定する方法にてご検討ください。

 
Q1−14. 液状化の判定で、地層データの入力値の一軸圧縮強度や塑性指数、D50、D10等は自動計算が可能か。
A1−14. 一軸圧縮強度や塑性指数、D50、D10等は、自動計算はできませんので必ず土質試験結果を入力してください。

 
Q1−15. 複数の管を同時に設計することは可能か。
A1−15. 基本条件画面で、管の検討対象を「複数指定」「管種指定」とすることで複数の管の同時検討や、結果の比較表の表示が可能です。

 
Q1−16. 自動車荷重は、管の横断方向,軸方向のどちらの考えに対応しているのか。
A1−16. 自動車荷重については、管の横断方向の計算に対応しています。

 
Q1−17. 地震時において、管断面方向の照査は行えるのか。
A1−17. 地震時の照査については、管軸方向の照査となっておりますので管断面方向の照査は行えません。
常時(管厚算定)においては、管断面方向の照査となります。

 
Q1−18. 地震時において、土被りの荷重を考慮することができるか。
A1−18. 地震時の軸方向計算において、土被りによる影響と反力により0となるため省略していると考えます。
計算方法については、水道施設耐震工法指針・解説 1997年版の設計例があります。

 
Q1−19. 液状化の判定は、どの年度の道路橋示方書に対応しているか。
A1−19. 液状化の判定は、平成14年、平成24年および平成29年の道路橋示方書に対応しています。

 
Q1−20. 地盤の不均一性を考慮した計算は可能か。
A1−20. 「設計条件」画面において、地盤の状態を均一,不均一,極めて不均一から選択することができます。

 
Q1−21. 計算書作成において比較表を作成するには、どのように行えばよいか。
A1−21. 比較表を作成する場合は、「基本条件」画面で土かぶりの入力条件に「範囲指定」を選択することで、入力のツリービューに比較表作成が表示されます。

 
Q1−22. ダクタイル鋳鉄管の管厚算定時の安全率を変更することはできるか。
A1−22. 安全率を変更することはできません。
管厚算定式においては、静水圧に対し安全率2.5、水撃圧に対し安全率2.0、土被りによる土圧安全率2.0、路面荷重による土圧安全率2.0を見込みんだ式となります。

 
Q1−23. 計算可能な土被りは、何mまで可能か。
A1−23. 管厚算定時は9999m、耐震計算時は100mが上限値となります。

 
Q1−24. 「基準値」画面に追加した管種を他のデータでも使用する場合はどのように操作したらよいか。
A1−24. 「基準値」画面の左下の「保存」ボタンより基準値データをファイルに保存できます。
別の設計データファイルを読み込み後、「基準値」画面の「読込」ボタンから保存した基準値データを読み込んでください。

 
Q1−25. 比較表の縦軸:呼び径と横軸:土被り厚を入れ替えることはできるか。
A1−25. 比較表の縦軸と横軸を入れ替えることは可能です。
オプションメニューの「表示項目の設定」画面において「比較表の表示の選択」にて変更してください。

 
Q1−26. 計算結果確認をExcelなどに取り込むことが可能か。
A1−26. Excel等に取り込むには、以下の方法にて行うことができます。
・コピー&ペースト
結果確認画面において、全選択(マウス右クリックメニューからすべて選択又は、CTRL+A)後、コピー(マウス右クリックメニューからコピー又は、CTRL+C)を行いExcelにおいてCTRL+V等で貼り付けを実行してください。

・ファイルに保存
画面下の印刷ボタンの横の▼を押すと「保存」に切り替えることができますのでその状態でHTML形式でファイルに保存後、Excel等で読み込んでください。

 
Q1−27. 基準値に管種データにおいて、登録できる数に上限はあるか。
A1−27. 管種データの登録数に上限はございません。

 
Q1−28. 埋戻し土を入力したが、計算に反映されない
A1−28. 埋戻し土を入力した場合、「基本条件」画面の「埋戻し土の土質定数を用いる項目」にチェックがある項目(土の重量、地盤の剛性係数・特性値)に対して、埋戻し土の土質定数が計算に反映されます。チェックがない場合は埋戻し土の入力は計算に影響しません。

 
Q1−29. 耐震計算について、許容ひずみの値はどこを参照すればよいか。
A1−29. 各水道管の基準や設計例に記載がございますのでご確認ください。
・ポリエチレン管
 「水道配水用ポリエチレン管・継手に関する調査報告書」
・鋼管
 「水道施設耐震工法指針・解説 1997年版」P.301 レベル1:0.011%, レベル2:46t/D

 
Q1−30. 表層地盤の特性値を変更することができるか
A1−30. 「考え方」画面で、地盤の特性値(固有周期)TGを自動算出とするか直接指定とするかの選択が可能です。表層地盤の特性値を直接指定とし、地盤の特性値を直接指定してください。

 
Q1−31. 菅厚算定時の管の単位幅の断面二次モーメントの出典はどこか。
A1−31. 「水道施設設計指針 2012」P.502 2.鋼管菅厚計算式に断面二次モーメントI=t3/12(mm4/mm)の記載があります。

 
Q1−32. 水道配水用ポリエチレン管について、内圧に対する許容応力はどのように考えた値が設定されているのか。
A1−32. 内圧に対する許容応力は、長期静水圧強度に対して安全率2を見込んだ値が設定が設定されます。

 
Q1−33. 水道管の耐震適合性の表の出典はどこか。
A1−33. 「水道施設耐震工法指針・解説 2009年版 U各論 P.34 表4-2-1」を記載しています。

 
Q1−34. 縦軸が計算管厚、横軸が土被りのような管種選定図(グラフ)を描くことはできるか。
A1−34. 管種比較表と同時に管種選定図(グラフ)を表示することが可能です。
管種選定図は、管種と呼び径毎に出力されます。
また、管毎に出力する内容が異なります。

・管厚検討
ダクタイル鋳鉄管  縦軸(計算管厚)  横軸(土被り)
ポリエチレン管  縦軸(応力度)  横軸(土被り)
硬質塩化ビニル管 縦軸(応力度) 横軸(土被り)
縦軸(撓み率) 横軸(土被り)
鋼管      縦軸(応力度) 横軸(土被り)
縦軸(変形率) 横軸(土被り)

・耐震設計
ダクタイル鋳鉄管 縦軸(応力度)  横軸(土被り)
縦軸(伸縮量) 横軸(土被り)
縦軸(屈曲角) 横軸(土被り)
ポリエチレン管  縦軸(ひずみ) 横軸(土被り)
硬質塩化ビニル管 縦軸(応力度) 横軸(土被り)
縦軸(伸縮量) 横軸(土被り)
縦軸(屈曲角) 横軸(土被り)
鋼管       縦軸(ひずみ) 横軸(土被り)


 
Q1−35. 水道施設耐震工法指針・解説 2022年版の対応について、計算内容の変更はあるか。
A1−35. 水道施設耐震工法指針・解説 2022年版については、管に関する計算内容の変更はありません。
計算例では、速度応答スペクトルを用いた地盤ひずみの計算だけではなく、一次元地盤応答解析を用いた地盤ひずみの算定例も記載されていますが静的解析を行う場合について同じ計算方法となります。

 
Q1−36. 管本体の耐震計算において、レベル1,レベル2のみの計算を行うことができるか。
A1−36. 計算対象は、選択可能です。「基本条件」画面で設計対象地震動レベル1,レベル2を指定してください。

 
Q1−37. 指定できる活荷重(地表面荷重)の種類は?
A1−37. 常時の検討では自動車荷重と群衆荷重が、地震時の検討では自動車荷重が考慮可能です。

 
Q1−38. ボーリングデータを読み込みたい。
A1−38. 本製品の耐震設計時においては、「地質・土質調査成果電子納品要領(国土交通省)」の「第2編 ボーリング柱状図編」で規定された『ボーリング交換用データ(XMLファイル)』をインポートすることが可能です。(Ver.3.1.0以降)
「地盤」画面の[ボーリング交換用データインポート]ボタンより、ボーリング交換用データ(XMLファイル)を指定してください。
データをインポートすると、層ごとの深度、堆積時代、土質、平均N値が設定されます。

 
Q1−39. 重畳係数にはどのような値を入れればよいか。
A1−39. 重畳係数の値は、地震動による照査の管体応力の算出に影響があり、大きい程結果が厳しくなります。
「水道施設耐震工法指針解説 2009年版 T総論」では、「重要度に応じて1.00〜3.12の係数を乗じるのが望ましい」(P.258)という記述がございます。
本製品では初期値を1.00としていますが、必要に応じて変更をしてください。

 2.計算
   
Q2−1. ダクタイルの管厚計算において、Wf、Wtの単位が(kN/m2)と他の項目と単位が一致しないのはなぜか。
A2−1.
係数Kf,Ktが10の-6乗となっているため、kf・Wf及びkt・Wtの式で単位が(N/mm2)に変換されます。

 
Q2−2. 耐震設計でポリエチレン管のとき、温度変化によるひずみは計算されないのか。
A2−2. 耐震設計において、通常温度変化によるひずみは線膨張係数と温度変化量から計算されますが、ポリエチレン管(一体構造)の場合は、「水道排水用ポリエチレン管・継手に関する調査報告書」(P.53)の記述により、0.011%としています。
このひずみ量は、基本条件画面で変更することが可能です。

 
Q2−3. 耐震設計でポリエチレン管のとき、内圧による軸方向ひずみは、ν・(Pi・(D-t))/(2・t・E)の式で計算されないのか。
A2−3. ポリエチレン管(一体構造)の場合は、「水道排水用ポリエチレン管・継手に関する調査報告書」(P.53)の記述により、0.015%としています。このひずみ量は、基本条件画面で変更することが可能です。

 
Q2−4. 液状化の判定で推定液状化の最大深度が25mとなっているがなぜか。
A2−4. 「水道施設耐震工法指針・解説 2022年版 U参考資料編 」のP.316における、「道路橋示方書では、液状化の判定を行う深度を20mとしているが、1995年兵庫県南部地震での推定液状化の最大深度が25m前後とされていること、水道管路は深い位置に埋設されることがあることから、「2009年版指針」を踏襲し、25m以内の深さとする」という記述に従っています。

 
Q2−5. 液状化の判定を行うことで、管の計算で土質定数が低減された計算結果になるのか。
A2−5. 液状化の判定では、判定のみを行いますので計算結果に影響しません。

 
Q2−6. 水道施設の重要度(基幹管路,配水支管)の選択は、計算に影響するのか。
A2−6. 基幹管路については、レベル1地震動に対して原則として無被害であること、レベル2地震動に対して個々に軽微な被害が生じてもその機能保持が可能であることとされています。また、配水支管については、レベル1地震動に対して、個々に軽微な被害が生じても、その機能保持が可能であることとされています。よって、水道施設の重要度の選択により、レベル2地震時の照査を行うかどうかが変わります。計算式には、影響いたしません。

 
Q2−7. 水道管の設計において、管厚算定でどのような照査を行っているのか。
A2−7. 照査の内容は、管種毎に異なります。
・ダクタイル鋳鉄管
 管厚
・鋼管
 内圧による応力度
 外圧による変形率
 外圧による曲げ応力度
・硬質ポリ塩化ビニル管
 管厚
 外圧による曲げ周応力
 撓み率
・ポリエチレン管
 内圧による引張周方向応力
 外圧による曲げ周応力
 撓み率

 
Q2−8. 施工時の検討はできるか。
A2−8. ブルドーザー荷重等を考慮した施工時の検討については、考慮することはできません。

 
Q2−9. 液状化の判定をレベル1地震時のみ行うことは可能か。
A2−9. 液状化の判定は管本体の計算とは独立しており、現状では常にレベル1およびレベル2(タイプU)地震時に対して計算、出力を行っています。

 
Q2−10. 剛性係数Kgは、どの位置で計算しているのか。
A2−10. 埋設位置(管中央位置)にて計算を行います。
また、管中央位置でない場合は、「考え方」画面において土質条件の直接入力も可能です。

 
Q2−11. 盛土がない場合の計算は可能か。
A2−11. 「設計条件」の盛土高さを0mとすることで、盛土を考慮しない計算が可能です。

 
Q2−12. 地震時の検討において、継手照査が可能か。
A2−12. 継手構造の場合、継手の伸縮、屈曲角度の検討が可能です。
@継手構造:ダクタイル鋳鉄管
A継手構造:硬質塩化ビニル管 ゴム輪接合
B継手構造:ポリエチレン管

 
Q2−13. 内圧を0として計算することは可能か。
A2−13. 内圧については、「荷重」の水圧条件で静水圧と水撃圧を0MPaとすることで検討することができます。

 3.計算書出力
   
Q3−1. 計算書をWORDやExcelに出力することができるか。
A3−1. 計算書印刷プレビュー時のファイル出力においてファイルの種類をWORDやExcelを選択することで出力することができます。

   
Q3−2. 複数の管を比較検討した場合に、計算書にまとめて表示することができるか。
A3−2. 計算書については、比較表作成にてまとめて確認することができます。
各管種の詳細計算書を一括で表示する場合はないため、プレビュー画面よりWORD等へ出力後、WORD等で計算書を編集してください。


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